レーシックの手術って怖くない？
レーシック（LASIK：Laser in Situ Keratomileusis）は角膜屈折矯正手術の一種で、角膜の形をレーザーで整えることによって、近視・遠視・乱視といった屈折異常からくる目の見えにくさを矯正するものです。
レーシックの手術においては角膜を削るわけですが、目は大変デリケートな器官なので、「間違って失明でもしたら大変」とレーシックの手術に不安を感じておられる方も少なくないのではないでしょうか？
レーシックの手術は、たしかに成功率が100パーセントというわけではありませんが、逆に失明の報告もありません。というのは、レーシックはあくまでも角膜の手術であり、レーシックの手術で使われるレーザーは角膜に吸収されるので、眼球内部には影響がないからです。
レーシックはすべての人に向いているわけではありませんが、このように安全性はとても高いものなので、興味のある方は、医師に相談するといいでしょう。
レーシックの手術とは
レーシック（LASIK:Laser in Situ Keratomileusis）は角膜屈折矯正手術の一種です。
レーシックの手術をカンタンに説明すると、
(1)「マイクロケラトーム」と呼ばれる機械で角膜の表面を薄く削り、「フラップ（ふた状のもの）」を作ってめくる。
(2)フラップをめくったところに「エキシマレーザー」を照射して角膜の一部を蒸散する。
(3)その後フラップを元の位置に戻し、フラップが自然に接着するまで2～3分ほど待つ。
といった流れになります。
レーシックの手術は痛みはほとんどなく、入院の必要もありません。それにレーシックの手術を受けると、メガネやコンタクトの必要がなくなるため、これらの矯正器具のお世話になりたくない人にとっては非常に魅力的な手術と言えます。
レーシックで乱視は治るか
「レーシックで乱視は治るか」――答えはイエス。日本人には近視の人が多いので、レーシックに関しても近視矯正手術としての側面ばかりが取り上げられがちです。しかし、そもそもレーシックはレーザーを使って角膜の曲率を変えることにより視力を矯正する「角膜屈折矯正手術」ですから、近視と同様「屈折異常」に分類される乱視や遠視も治せて当然なのです。
レーシックは臨床例も増え、その安全性や成功率も明らかになってきており、近年ではわりと気軽に受けられるようになってきてはいますが、すべての人に適用できるわけではありません。
乱視の場合は、レーシックよりもメガネやコンタクトのほうがいいという場合もあります。乱視の治療のためにレーシックを受ける際は、事前に医師とよく相談し、レーシックを受けたほうがいいかどうか、慎重に判断するようにしましょう。
レーシックで乱視を矯正
レーシックは現代では、近視の治療法として多くの人に受け入れられるようになってきていますが、レーシックで矯正できるのは、実は近視だけではありません。乱視や遠視もレーシックによって矯正できるのです。
レーシックは、特にメガネやコンタクトレンズで矯正しにくいような乱視がある場合には一考に価するものだと思われます。こうした乱視はレーシックで治る可能性もありますし、近視手術と乱視手術を同時に行うことも可能です。
レーシックに限ったことではありませんが、手術はすべての人に適用できるわけではありません。乱視をレーシックで治したい場合は、まずは医師に相談し、レーシックを受けることができるかどうかを確認しましょう。もしレーシックがダメな場合でも、イントラレーシックなど、他の手術を受けられることも少なくないので、そのときはそちらのほうを検討することもできます。
レーシックへの保険の適用
レーシックは安全性と成功率が高いということから、視力矯正の手段としてレーシックを選ぶ人も増えてきました。
レーシックに限ったことではありませんが、手術を受ける際に成功率とともに気になることが、そのお値段。レーシックに保険は適用されるのでしょうか。
結論からいうと、レーシックは健康保険がききません。よって通常は全額自己負担。
とはいえ、場合によってはレーシックの代金がほぼ無料になることも。
レーシックには、前述のように、たしかに健康保険は適用されないのですが、実は生命保険や医療保険においては、契約内容や保険会社によっては、手術給付金の対象になっていることがあります。もしこうした保険に加入している場合は、この特権を使わない手はありません。手術前に保険会社に問い合わせ、給付が受けられるかどうか必ず確認しておきましょう。なお、手術給付金の請求をする場合は、医師の診断書が必要です。
ちなみに１年間（１月～12月）の医療費が10万円を超えた場合、確定申告で税金が還付される可能性がありますので、「レーシック」が医療費控除に該当するか否かについて税務署に問い合わせるといいでしょう。医療費控除を受ける際には、治療費や手術費の領収書が必要になります。